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“Made in Japan”は誰が作ったのか?

「エコである」というに潜む罠。
これが悪意か否かは「消費者が本質を理解しているという前提の上で成立する自己判断」というに「made in Japanへの信頼」が暗黙的に前提とされている時点で、悪意ありと判断して良いと思う。
さて、ここで人々が信頼してしまう「made in Japan」について
過去の栄光になりつつある「Made in Japan」だが、まだ国内ではそれなりの力を持っているこの「Made in Japan」。
この形成は「企業」の「営業努力」という話だけでなく、「製品への消費者監視」による「製品に潜む悪意の淘汰」がマーケットレベルで継続的に実行された結果なのだろうと考えている(製品に潜む悪意」は「の悪魔」でも良いかもしれない)。これは他新興国で「Made in Japan」的なブランドの存在を耳にしたことがない(なのはよく聞くが)ので、日本独自の状態で、それこそ「名こそ惜しけれ」精の表れではなかろうか?


現在の「消費者監視」はインターネットの普及によりの発信も容易に行え、”Youtuber”として大きな成功(実情は知らんけど)を収めている人もチラホラいるようだ。
ただ、これが「Made in Japan」を作り出した「消費者監視」と同じレベルなのかと言われると、どうも違う気がする。
確かに「消費者監視」記事が炎上ネタとなって改善へと繋がることも多いが、炎上はあくまで結果論であり、ネタ品質に依存するところが大きい。もっとも、元々「製品に潜む悪意の淘汰」や「継続追求」は目的でなく、PV獲得のネタの一つとして「消費者監視」が扱われているにすぎない。そういう意味で「名こそ惜しけれ」的な思考では無い部分が違うように感じている理由なのだろう。
では「名こそ惜しけれ」精神の「消費者監視」とはなんぞや?を考えてみると、2007年に松浦弥太郎が「暮しの手帖」から消し去った「商品テスト」に行き着くのではなかろうか?
インターネット上の「消費者監視」の精度と信頼は、このレベルに遠く及ばないように感じる。
我々はインターネットで個の発信のを手に入れたかもしれないが、ノイズを生み出しただけで、信頼できる情報を産み出す社会機能をしてしまった可能性がある。
ただ一方で、風潮の変化として、個重視から、モノのシェアリングを軸とした社会的共有へと流れつつある昨今、過去にインテリに弄ばれた左翼思想がリベラルな形で資本主義に取り込まれて有効に機能していく世の中が訪れた時に、モノの共有化に続いて、社会的思想に紐付いた情報共有がリバイスされてインターネット上に展開される期待も感じている。
そして、その時にインターネット上の「名こそ惜しけれ」な行動が、現実社会と密接にリンクして社会の自浄機能として機能するようになる気がする。

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